株式投資がセミナーと通信講座で学べるオレオーラ投資スクールの規約です

規約

オレオーラ投資スクール規約

オレオーラ株式会社が運営するオレオーラ投資スクールは、時局・時勢に沿った金融教育を目的として講義・教材等を提供します。

１（適用範囲）

本規約は、オレオーラ株式会社（以下、甲と言います）と、「オレオーラ投資スクール」の受講者等（以下、乙と言います）との、甲が行う「オレオーラ投資スクール」に係るサービス等（以下、本サービス等と言います）提供契約に適用され、その内容となるものです。

２（本サービス等の内容等）

• （１）本サービス等の内容、代金等は、末尾の（甲が提供するサービス等一覧）に記載のサービス等の内、乙が甲のホームページの申込画面を通じて申込んだものとします。
• （２）本サービス等には、投資に関する助言、代理、運用等は一切含まず、また、株式、債券等の個別銘柄、個別の金融商品を推奨する等のことも一切含みません。

３（契約の成立及び代金の支払い）

• （１）本サービス等提供契約は、次のすべての要件が満たされたときに成立します。
• ①乙が、甲のウエブサイトを通じて本規約及びこれに付属・関連する甲の定めの内容に同意した上で、本サービス等提供契約の締結を申込んだこと。
• ②甲が乙に対し、確認のための電子メールを送信することにより、上記（１）の申込みを承諾したこと。
• ③ＤＶＤ等電子記録媒体等の物品の販売については、上記（１）（２）に加え、乙が甲に対し、その代金全額を支払ったこと（甲が振込もしくは現金にて現実に受領するか、又はクレジット決済の場合はクレジット会社の承認が確定したこと。以下、本項において同じ）。

• （２）乙の代金の支払いの期限は本件サービス等提供契約成立後１０日以内とします。 末尾記載の（甲が提供するサービス等一覧）の１①～⑭及び２①～⑬の契約については、ＤＶＤ等電磁記録媒体、テキスト等の書籍等の物品は、乙が代金全額を支払ったことを甲が確認後、遅滞なく乙宛に送付します。また、末尾記載の（甲が提供するサービス等一覧）の３①～④の契約については、上記支払期限内の支払いを確認後、配信するものとします。

４（知的財産権等）

本サービス等に関する著作権、商標権、意匠権、特許権、その他の知的財産権及びノウ・ハウ等一切は甲に帰属します。従って、乙は、甲の明示的にホームページ等（以下、ウエブサイトと言います）又は書面等による許諾を得ないでこれを利用、複製等することはできないものとします。 また、乙は、甲から同一のサービス等の提供を受けた他の受講者以外の者には、本サービス等により得た情報を濫りに開示、提供しないものとします。

５（乙の禁止行為）

乙が次の（１）ないし（１６）記載の各行為をすることは禁止されます。 乙がこれのいずれかに違反したときは、甲は本サービス等提供契約を即時に解除し、かつ、これに併せて又は契約を解除しないで乙に対して損害賠償を請求することができます。 また、すでに乙から受領済みの代金は、第７項の解約返還の要件にあてはまる場合でも乙に返還せず、かつ、甲から乙に対し、別途損害賠償を妨げないものとします。

• （１）本規約又はこれに附属・関連する甲の定めのいずれかの条項に違反すること。
• （２）甲又は第三者（国内外を問わない、以下、同様とする）の著作権、商標権等の知的財産権及びノウハウ等を侵害する行為、又は侵害する恐れのある行為。
• （３）甲又は第三者の財産、プライバシーもしくは肖像権を侵害する行為、又は侵害する恐れのある行為。
• （４）甲又は第三者を差別もしくは誹謗中傷し、又はその名誉もしくは信用を毀損する行為。
• （５）詐欺等の犯罪、また、これらの犯罪に結びつく若しくは結びつく恐れのある行為。代金支払意思ないし能力のない本サービス等の申込。
• （６）わいせつ又は幼児虐待にあたる音声、画像、文書を送信もしくは送信可能とし又は表示する行為。
• （７）無限連鎖講（ネズミ講）、マルチ商法又はこれに類似する事項を解説し又はこれを勧誘する行為。
• （８）不正アクセス、情報改ざん、データ消去等の行為。

• （９）甲又は第三者になりすまして本サービス等を申込んだり、受講者専用掲示板サービス等を利用したりする行為。
• （１０）有害なコンピュータープログラム等を送信又は掲載する行為。
• （１１）無断で広告、宣伝もしくは勧誘する行為、又は他者が嫌悪感を抱くおそれのあるメール（嫌がらせメール）、郵便物等を送る行為。
• （１２）第三者の設備等又は甲が管理するウエブサイトや受講者専用掲示板サービス等用の設備の利用もしくは運営に支障を与える行為、又は与える恐れのある行為。
• （１３）その他の法令もしくは公序良俗に違反（売春、暴力、虐待等）し又は甲又は第三者に損害ないし不利益を与える行為。
• （１４）社会通念上許容される範囲を著しく超える長時間又は執拗な質問等の行為。また、威迫的な面談、回答等の要求行為。
• （１５）前各号のいずれかに該当又は該当する恐れのあるウエブサイト等へリンクを張る行為。
• (１６）その他、法令もしくは公序良俗に反する行為または甲が不適切と判断した行為。

６（本サービス等の中断及び提供停止）

• （１）甲は、本サービス等に関して以下のいずれかの事由が生じた場合には、乙へ事前に通知することなく、本サービス等を中断し、もしくは遅延させ、または提供を停止する事ができるものとし、これにより生じる乙の損害について一切免責され、代金の減免もされないものとします。
• ①本サービス等のための設備等の保守作業を行う必要があると甲が認めた場合。 但し、保守作業により本サービス等の中断の可能性がある場合は、甲は乙にその旨事前に通知するよう務めますが、緊急の場合はこの限りではありません。
• ②本サービス等のための通信回線にかかわる第一種電気通信事業者またはその他の電気通信事業者の提供する電気通信役務に起因して利用不能または利用困難になった場合
• ③火災、停電等により本サービス等の提供が出来なくなった場合
• ④地震、噴火、洪水、津波等の天災により本サービス等の提供が出来なくなった場合
• ⑤戦争、動乱、暴動、騒乱、労働争議等により本サービス等の提供が出来なくなった場合
• ⑥その他、当社において運用上または技術上本サービス等の中断又は本サービス等提供の停止が必要と判断した場合
• ⑦コンピューターウイルスの侵入、第三者からの不正なアクセス、通信経路上での傍受があるか、その恐れがあるとき
• ⑧甲の責によらないその他の事由
• （２）甲は、乙が第５項のいずれかに該当する場合には、本サービス等提供契約を解除するか否かにかかわらず、乙への事前の通知若しくは催告を要することなく本サービス等の全部又は一部の提供を停止できるものとします。
• （３）甲は通信回線を含む設備の物理的障害、技術的ないし修復に要する経済的商業的コスト等の事由により、本サービス等の修復が困難と判断した場合は、乙にその旨を報告し、両者協議のうえ本サービス等提供契約の変更・解除等適切な措置を講ずるものとします。

７（乙による解約等について）

• （１）乙は、本サービス等提供契約を次の条件に従い解約できるものとし、その場合の措置は次のとおりとします。
• ①代金未払いの場合
  • （i）末尾記載の（甲が提供するサービス等一覧）の１①～⑬のサービス等提供契約成立後、乙が講義（各コース、不定期に開催される講座等一切の講義を含みます。以下、本項において同じ）開始予定日（初日）の１５日前までに解約申出（但し、甲にその通知が所定の期間内に到達することを要します。以下、本項において同じ）をしたときは無条件で解約できるものとします。
  • （ii）末尾記載の（甲が提供するサービス等一覧）の１①～⑬のサービス等提供契約成立後、乙が講義開始予定（初日）の１４日前から８日前までの間に解約申し出をしたときは、代金額の５０％相当額（１０円未満は切捨て）のキャンセル料を甲に対して支払うものとします。
  • （iii）末尾記載の（甲が提供するサービス等一覧）の１①～⑬のサービス等提供契約成立後、講義開始予定日（初日）の７日前以降は、乙は解約できず、代金全額を甲に対して支払うものとします。
• ②代金全額を支払った場合
  • （i）末尾記載の（甲が提供するサービス等一覧）の１①～⑬のサービス等提供契約成立後、乙が講義開始予定日（初日）の１５日前までに解約申出をしたときは無条件で解約でき、甲は代金全額を乙に返還するものとします。
  • （ii）末尾記載の（甲が提供するサービス等一覧）の１①～⑬のサービス等提供契約成立後、乙が講義開始日予定日（初日）の１４日前から８日前までの間に解約申し出をしたときは、甲は代金額の５０％相当額（１０円未満は切捨て）をキャンセル料として取得し、残額を乙に返還するものとします。
  • （iii）末尾記載の（甲が提供するサービス等一覧）の１①～⑬のサービス等提供契約成立後、講義開始予定日（初日）の７日前以降は、乙は解約できず、乙は一切代金の返還を甲に求めることはできないものとします。
• ③本項①②の定めにかかわらず、乙がＤＶＤ等電磁記録媒体又はテキスト等書籍の内、一部でも開封（ＤＶＤ等電磁記録媒体等やテキスト等書籍に施された「封印シール」の全部又は一部を損傷することを言います。以下、本項において同じ）したときは、乙は本サービス等提供契約を解約できないものとし、甲は乙にその代金相当額を返還せず、代金未払いの場合は、その全額又は残額を乙に請求できるものとします。
• ④末尾記載の（甲が提供するサービス等一覧）３の①～④のサービス等提供契約については、サービス等開始予定日（初日）の８日前までの乙からの解約申出については受領済みの代金を全額返還しますが、７日前以降は、乙は解約できず、乙は一切代金の返還を甲に求めることはできないものとします。
• ⑤上記②及び③（但し、甲から代金の全部又は一部を返還する場合に限ります）の解約において、ＤＶＤ等電磁記録媒体・書籍等の送料実費、返金の際の振込手数料及び事務手数料（一律３，０００円）は乙の負担とします。
• ⑥乙の代金支払方法がクレジット払いの場合、解約に伴うクレジット会社への返金手数料は乙の負担とします。
• ⑦解約に関する基準日の計算方法は、講義開始予定日（初日）の前日を「１日前」として計算します。
• ⑧乙が末尾記載の（甲が提供するサービス等一覧）の１①～⑨に係るサービス等提供契約を解約できない場合若しくは解約しない場合において、乙が講義（スカイプ等通信によるものも含む）を受講しなかった場合には、甲の任意の選択に従い、参加日程の振替、若しくは乙に対し講義の録画ＤＶＤ等電磁記録媒体の送付をするものとし、代金の返還は行わないものとします。
• （２）乙が本サービス等提供契約を解約した場合、乙は本項（１）所定の代金返還のみを甲に請求することができ、名目、内容の如何を問わず、他に何らの請求もできません。

８（本サービス等の終了、内容変更等）

• （１）甲は、第６項の場合とは別に、事前に乙に通知して本サービス等の全部又は一部の提供を中止若しくは終了又は内容の変更をすることができます。 但し、やむをえない事由があるときは、甲は事前に乙に通知しないで本サービス等の全部又は一部の提供を中止若しくは終了又は内容の変更をすることができます。 甲による通知は、乙が指定したメールアドレスへの電子メール、ウエブサイトその他甲が適当と認める方法によります。
• （２）本項（１）の場合、甲は次の条件に従い、乙から受領済みの本サービス等の代金の全部又は一部を返還します。
• （３）甲が本項（１）により本サービス等の提供を中止若しくは終了又は内容変更した場合、乙は本項（２）所定の代金の返還のみを甲に請求することができ、名目、内容の如何を問わず、他に何らの請求もできません。

９（個人情報保護）

甲は、法令及び別途定めるプライバシー・ポリシー（甲のウエブサイトに掲示しているもの）を遵守し、乙はこれを承諾します。但し、甲の故意又は重過失によらない乙の損害については甲は免責されるものとします。

１０（その他の甲の免責事項及び乙の確認事項）

• （１）本サービス等及び甲がこれに関連して又は関連しないで提供する情報一切は、対面による、書籍・テキスト等の紙媒体による、またインターネット回線やウエブサイトその他の手段によるにかかわらず、投資教育としての理論・情報であり、個別又は具体的な銘柄、金融商品、不動産等の名称等を解説のための例等として使用する場合であっても、これらへの投資に関する推奨、助言、代理、運用あるいは投資に関連した第三者による融資・何らかのサービス等提供・販売等のあっせん、紹介等を行うものではありません。また、甲の提供する理論・情報の適用については、投資者の資力・能力、市場ないし経済環境等を十分考慮・判断する必要があります。従って、乙が何らかの投資行動を行う場合は、完全に自己の判断と責任において行うものとし、それによって生じる何らかの損失・不利益一切は乙が負担し、甲には何らの請求もできないものとします。
• （２）甲は、乙が本サービス等の利用によって、他の受講者等又は第三者に対して損害を与えた場合、その一切の責任を負わないものとします。
• （３）甲は、乙が本サービス等を通じて得る情報等について、その完全性、正確性、確実性、有用性などを保証するものではありません。
• （４）甲は故意又は重過失がない限り、乙に対して免責されるものとします。
• （５）甲は、乙が使用するいかなる機器、ソフトウエアについても、その動作保証を一切行いません。
• （６）乙が本サービス等をするにあたって発生した通信費等一切は、すべて乙の負担とします。

１１（電子メールによる乙に対する通知、連絡等）

甲が乙に対し、電子メールで通知、連絡等するときは、乙が予め指定したメールアドレスに宛てて電子メールを送信することにより、乙に通知、連絡等したものとみなします。

１２（管轄裁判所）

本サービス等提供契約に関する法的紛争の第一審の専属管轄裁判所は大阪地方裁判所とします。

１３（準拠法）

本サービス等提供契約に関する準拠法は、日本法とします。 又、使用する言語は、日本語のみとし、他の言語による合意等意思表示、通知等は、それが容易に日本語に置き換えられる場合以外は、その効力を有しないものとします。

１４（規約の変更等）

甲は、必要があると認めるときは本規約及びこれに付属・関連する甲の定めを随時変更できるものとします。 この場合には、甲はウエブサイトに掲示又はその他の合理的な方法により乙に変更の事実を知らせるものとし、本サービス等提供契約の内容は、変更時から変更後の本規約及びこれに付属・関連する甲の定めに従って変更されるものとします。

甲が提供するサービス等一覧

１【株式テクニカルマスターコース】*1

①基礎コース	３０，０００円

（内容）

いきなり株式投資で失敗しないために、また、うまく利益が出せない投資家向けの初級投資入門コースです。必要な株式投資知識の根幹や投資家としての心得をマスターすることを目的としています。

②実践コース	１７０，０００円

（内容）

ローソク足の見方やチャートの分析を学習し、生涯稼ぎ続ける投資家としての第一歩を歩き出すためのコースです。買い・売りサインをマスターし、勝てる投資法を身につけることを目的としています。

③プロフェッショナルコース	３５０，０００円
④プロフェッショナルコース（卒業生）*2	２８０，０００円

（内容）

トレーダーとして独り立ちできるまで徹底サポートするのがこのコースです。テクニカル指標などテクニカルシステム投資法を確立するための要素を網羅しています。さらに、講座開催時のマーケット局面に応じたケーススタディーをメインとしています。

【新・日経２２５ミニ投資講座】

⑤基礎コース	３１，５００円

（内容）

日経２２５ミニを取引するうえで欠かせない基礎知識を身に付けられます。日経２２５の仕組み、魅力とリスクを学びます。

⑥実践コース　（一般）	１８９，０００円
⑦実践コース　（卒業生）	１５１，２００円

（内容）

基礎的な知識のほか、実践的なスイングトレード、１デイ１トレード、前場・後場寄付トレードまで学べます。デイトレードは１日中できないけれども、就業前や昼休中に寄付トレードの時間が取ることのできる会社員や自営業の方におすすめです。

⑧完全マスターコース　（一般）	４６８，０００円
⑨完全マスターコース　（卒業生）	３７４，４００円

（内容）

基本的な知識から、日経２２５ミニにおける全トレード方法を学ぶことができます。デイトレードでは前場寄付・後場寄付・逆張り・順張りの４種類のトレード手法をマスターします。日経２２５ミニのトレード法を全て網羅したコースです。

【ＣＦＤ＆FXテクニカルトレード講座】

⑩基礎コース	３１，５００円

（内容）

ＣＦＤ取引で成功するための初級入門コースです。まず、投資家として必要な３つの要素をマスターします。そして、ＣＦＤ取引の魅力とリスクを学び、いきなりスタートでつまずくことのない準備を行うことを目的としています。い準備を行うことを目的としています。

⑪スイングトレードコース	１７８，５００円

（内容）

CFDの魅力はその投資対象の豊富さですが、スイングトレードで収益を上げるポイントは２つです。自分の好きな投資対象をある程度の銘柄数に絞り込むことと、自分の得意なトレードの形を作り、一つの入口（エントリー）と二つの出口（エグジット・利益確定と損切り）をルール化することです。この２つをマスターし、生涯勝っていける投資法を身につけることを目的としています。

⑫完全マスターコース　（一般）	３６７，５００円
⑬完全マスターコース　（卒業生）	２９４，０００円

（内容）

１日２４時間の生活リズムの中で、３０分程度から数時間の時間を確保してトレードを行うデイトレード投資法をマスターします。事前にトレンドが発生している投資対象銘柄をピックアップし、エントリーサインが出現したら短時間で利益を切り取るトレードをマスターします。トレード時間が短いので、ややレバレッジを高めに設定しても、損切りをきっちりと行えば、トータルで高いリターンが狙えます。

【その他の講座】

⑭不定期に開催される講座	―

（内容）

講座代金は内容・開催される講座で異なります。

２【DVD教材】

ＤＶＤのほかテキストが含まれます。講座の受講はありません。

①株式テクニカルマスターコースＤＶＤセット	２１０，０００円

（内容）

株式投資の基礎を身につける。ローソク足の見方、移動平均線の見方を学習し、テクニカル指標などテクニカルシステム投資法を確立するための要素を網羅しています。

②日経２２５ミニＤＶＤセット	３１５，０００円

（内容）

基本的な知識から、日経２２５ミニにおける全トレード法を学ぶことができます。デイトレードでは、前場寄付・後場寄付・逆張り・順張りの４種類のトレード手法をマスターします。

③ＦＸ投資コース	１５０，０００円

（内容）

FX（外国為替証拠金取引）投資を身に付けるには、どういう順序で何を勉強すればいいのかを熟慮された構成になっているため、初心者でも解りやすい内容になっています。また、中級者やFXでさらに利益を伸ばしたい人にとっても、FX投資術を磨くことが可能です。

④山根亜希子の他にはない最新ＦＸ戦略ＤＶＤ	１５７，５００円

（内容）

これからどのようにFX（外国為替証拠金取引）と付き合えばいいか。山根亜希子のノウハウが詰まった講義内容がそのままDVDです。最新のFXの投資法・トレード法を網羅した、まさに他にないパーフェクトな内容です。

⑤金森重樹の不動産投資コース	７５，０００円

（内容）

不動産投資の基礎と実践を身につけたい方におすすめのコースです。「通販大家さん」で５万人を超える個人投資家会員をもつ金森重樹が、数々の実例をもとに最強の不動産投資ノウハウを提供しています。

⑥第１回最強完全投資法セミナーＤＶＤ	９，８００円

（内容）

基本的な知識から、日経２２５ミニにおける全トレード法を学ぶことができます。デイトレードでは、前場寄付・後場寄付・逆張り・順張りの４種類のトレード手法をマスターします。

⑦第２回最強完全投資法セミナーＤＶＤ	１５，７５０円

（内容）

第１部ではFXトレーダーの山根亜希子がFX投資法について、第２部では後藤寛がチャート読解術をテーマにしています。

⑧３大投資セミナーＤＶＤ　１本	１０，０００円
⑨３大投資セミナーＤＶＤ　２本セット	２０，０００円
⑩３大投資セミナーＤＶＤ　３本セット	２０，０００円

（内容）

関西投資セミナー２００６で語られたすべてを収録しています。３大投資の株式・FX（為替）・不動産を基礎から学べる必勝投資シリーズです。

⑪株式テクニカル投資セミナーオリジナルＤＶＤ　１本	３，９８０円
⑫株式テクニカル投資セミナーオリジナルＤＶＤ　２本	７，９６０円
⑬株式テクニカル投資セミナーオリジナルＤＶＤ　３本	９，８００円

（内容）

・これから株を始めたい人のための株式講座　　入門編
・なぜか株で儲けが出ない人のための株式講座　飛躍編
・株で損ばかりをしている人のための株式講座　復活編

３【情報配信サービス】

①今週の投資候補銘柄　１か月	１０，０００円
②今週の投資候補銘柄　３か月	２７，０００円
③今週の投資候補銘柄　６か月	５０，０００円

（内容）

週足・日足のトレンドフォロー銘柄を抽出し、その週の「買い候補」「空売り候補」を毎週日曜日に配信。

④日経２２５ミニ練習帳　１か月 （受講対象者は新・日経２２５ミニ投資講座卒業生のみ）	９，８００円

（内容）

受講した内容に則ってトレードを行った場合の毎日の記録を水曜日・曜日に配信。

• *1右端掲載の金額は各サービスの代金です。（消費税込み）
• *2「卒業生」の定義　 卒業生とは、株式テクニカルマスターコースのプロフェッショナルコース、又は日経２２５ミニ投資講座と新・日経２２５投資講座の完全マスターコース、又はＣＦＤ＆FXテクニカルトレード講座の完全マスターコース受講者を指します。
• *3スカイプとは パソコンの無料インターネット・プロトコル電話回線で利用登録を行いヘッドホンとマイクと取りつければ、スカイプ会員同士は無料通話が可能です。