オレオーラ投資スクールでの学習に役立つ証券取引に必要な証券用語集。

株とは、企業を設立する際の資金調達を目的として発行するものです。
たとえば、もし「あなた」が会社を興したいと考えたとします。 「あなた」の手元には、まだ充分な資金がありません。 コツコツ貯金をするのも１つの手ですが、今すぐに起業したいと思えば一気に資金を集めるしかありません。

そこで、知人や親族、銀行に借金として借りる方法以外に事業形態を「株式会社」とし、資金への見返りを「出世払い」的な考え方として存在するのが「株」です。つまり、「出資金」を出してもらう代わりに発行するのが「株」ということになるのです。

この際、借金との大きな違いは、社長個人が知人や銀行に借りた借金であれば、たとえ会社が倒産しても社長個人に資産がある場合には、資産から借金の返済をしなければなりませんが、株は「利益が出たら分配するが、利益が出ずに倒産すれば出資金の返還義務がない」ということがあります。

なお、株券や株式という用語がありますが、わかりやすくかいつまんで説明すると、株券とは有価証券のことで、株式とはその権利を指します。

社長は、会社が順調に成長すると、株式を上場することを考えます。

株式を上場するメリットは主に２点です。

１点目は、会社の資金調達です。

会社をさらに大きくするには、資金が必要です。

上場企業は、株式を新たに発行するなどして、多額の資金を株式市場で集めることができます。

２点目は、社会的な信用力を得ることです。

上場には厳しい審査があります。この審査に通り上場企業になったことで、社会的な信用が増します。そうすると、取り扱う商品やサービスが提供しやすくなる、新入社員の採用にプラスになる、などの有形無形のメリットが発生します。

上場市場は、東京証券取引所（東証）や大阪証券取引所（大証）、また、新興市場である、ジャスダック、マザーズなどがあります。

それでは、一方の投資家側は、上場株式をいったいどのような意図で売買しているのでしょうか？

上場株式は、いつでも売買が可能となります。そのため、企業の株価を安価で購入し、成長した高額時点で売ってしまえ、という目的で売買をする投資家が数多く存在します。

つまり、手元に差額益がたくさん入ってくることから、株券購入は「企業を育てる出資金」というよりは、「手元の資産を増やす利殖法」という側面が圧倒的に強くなってきました。

当然のことながら、多くの人が出来る限り早期に利潤が手に入るような株の売買を行いたいと考えるようになりました。安く買えば安く買っただけ、高く売った時の利潤は多くなります。

しかし、企業の株価を安価で購入し、成長した高額時点で売ってしまえ、手元に差額益がたくさん入ってくることから、株券購入は「企業を育てる出資金」というよりは、「手元の資産を増やす利殖法」という側面が圧倒的に強くなってきました。

当然のことながら、多くの人が出来る限り早期に利潤が手に入るような株の売買を行いたいと考えるようになりました。安く買えば安く買っただけ、高く売った時の利潤は多くなります。

では、いつ、その株が「安い時期」「買い時」なのか。で、いつになると「高い時」「売り時」なのか。実はココこそが多くの人達を悩ませるトコロです。

事はそうカンタンではありません。証券会社のプロでさえ、失敗をして証券会社がつぶれたり、銀行が破綻したりするわけですから。

難しいのは、何も時勢を読むことだけではありません。精神的な側面も決して無視できないのです。他人が売っていると聞けば、自分も売らなければいけないのではないか、と疑心暗鬼になってしまいます。そういった諸々の障壁を乗り越えてこそ、多くの利潤を得られるのですから、これは大変なことです。

ただ、本気で取り組む人であればわずかの投資額で生涯年収さえ得ることができるわけですから、オレオーラ投資スクールでは真剣に学ぼうという方であれば、初心者の方でも大歓迎です。

というと「アレ？」と思われるかもしれませんね。

株式相場における「日経」とは、日本経済新聞社が算出し、公表している「東証1部上場銘柄中から流動性や業種等のバランスを考慮して選んだ225銘柄の株価の単純平均」のことなのです。

「東証」とは、東京にある証券取引所のことですが、この中でも１部に上場している企業は上場基準が厳しいため、比較的安全性が高い企業が多いと目されています。

なお、日経と言う言葉は今では英語でも「Nikkei」として通用しており、「女王陛下の銀行」だった英国・ベアリングズ銀行をつぶした男として有名な
ニック・リーソンという男性の半生を描いた映画でも、株価変動を表現する会話の中に
「Nikkei(Nikkei225)」は頻繁に出てきます。

ニック・リーソンの半生を描いた映画「マネートレーダー/銀行崩壊」

原作本はこちら

東京証券取引所１部に上場している企業は現在、約1700社もあります。

この中の中心的な企業の株式225銘柄を対象に単純平均を算出しているものが、「日経225」です。

そのため、東証株価指数 (TOPIX) と並んで日本の平均株価指数を代表する用語となっています。